資格の大原 初学者一発合格コース 財務諸表論Web(財務諸表論のみ) 9月開講・2027年対策
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料232,000円
−給付額(20%)46,400円
→実質自己負担185,600円
受講料232,000円から一般教育訓練給付(給付率20%)の46,400円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 232,000円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 46,400円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 185,600円 |
| 総合スコア | 76標準 コスパ28/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 訓練期間11ヶ月。Web通信(Web講義視聴)。大原グループで初めて受講する場合は受講料の他に入学金6,000円(消費税込)が必要。申込期限12/10。給付は本人負担の20%・上限10万円(一般教育訓練給付)。なお同じ財務諸表論でもDVD通信は286,000円(指定番号1320123-1410012-1)と価格・媒体が異なる(公式PDF)。時間の達人シリーズ財務諸表論Web(同232,000円・指定番号1320123-2010032-7)も別途給付対象。 |
| 法改正・最新年度対応 | 2027年対策。9月開講・基礎期(9-12月)で出題項目を一巡、直前期(5月-)で改正税法・試験委員対策(公式コース案内)。 |
| 指定番号 | 1320123-1310022-4 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
簿財(簿記論・財務諸表論)を初学者一発合格・初学者短期合格・経験者完全合格の各段階で網羅し、Web通信の各単科と簿財2科目パックがいずれも一般教育訓練給付の指定講座に登録されている大手専門学校。給付指定番号と税込受講料が公式PDFで全件開示されており、第三者の比較メディアでも価格・給付区分が一致するため確認可能性が高い。
編集部評価 ★4.1/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★★☆簿財2科目パックWeb 398,000円(一般教育訓練給付20%で給付額79,600円・実質負担318,400円)、短期パック298,000円、単科は初学者一発232,000円・初学者短期170,000円・経験者153,000円。専門学校水準で通信専業より高めだが、給付20%・上限10万円が適用される(公式PDF/kyufu_itupan)。
サポート★★★★☆Web講義視聴により学習を進められるWeb通信。訓練期間は初学者一発合格11ヶ月・短期/経験者7ヶ月(公式PDF)。大原グループで初めて受講する場合は入学金6,000円(消費税込)が別途必要。質問サポート回数や返金制度の公式明記は要確認。
学びやすさ★★★★☆初学者一発合格コースは基礎期(9-12月)で本試験出題項目を一巡し直前期に改正税法対策まで組む年内完結型カリキュラム(公式コース案内)。初学者短期・経験者完全合格と段階別・開講月(9月/1月)別に設計。
ここが強い3件
- 簿財2科目パックWeb(398,000円/298,000円)と簿記論・財務諸表論の各単科がすべて一般教育訓練給付の指定講座で、指定番号が公式PDFで全件開示されている
- 初学者一発合格・初学者短期合格・経験者完全合格と学習段階別にWeb通信コースが揃い、開講月(9月/1月)も選べる
- 給付区分は一般(20%・上限10万円)で、第三者比較メディアでも価格と給付率が一致するため確認可能性が高い
ここは注意3件
- 簿財2科目パックは398,000円(短期298,000円)と通信専業スクールより受講料が高め。給付上限は10万円で頭打ちのため高額帯ほど還元率が実質的に下がる
- 大原グループで初めて受講する場合は受講料の他に入学金6,000円(消費税込)が必要(税理士講座)
- 質問サポートの回数・方法や返金制度はコース案内に明記がなく公式で要確認。また指定講座一覧は令和8年10月1日以降に変更の可能性ありとPDFに注記がある
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式PDFおよび比較メディア(アルク資格比較)で、簿財パックを使って給付額を最大化する活用例が紹介され、給付対象講座の指定番号・受講料が公式PDFで明示されている点が確認可能性として評価されている。価格(232,000円/398,000円)・一般区分20%は第三者メディアでも一致。個人の主観的な合否体験や合格率は本データでは扱わない。
- 簿財2科目パックは398,000円(短期298,000円)と通信専業スクールより受講料が高め。給付上限は10万円で頭打ちのため高額帯ほど還元率が実質的に下がる
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載の税理士(簿記論・財務諸表論)講座スペック(料金・給付対象・教材構成・サポート仕様)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報・比較サイトの集約であり、個別受講体験を保証するものではありません。料金・給付対象区分・サポート仕様・指定番号は変動するため、申込前に必ず資格の大原公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金(一般教育訓練)の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。