TAC 上級コース(簿記論のみ) 12月入学 Web通信
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料170,000円
−給付額(20%)34,000円
→実質自己負担136,000円
受講料170,000円から一般教育訓練給付(給付率20%)の34,000円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 170,000円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 34,000円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 136,000円 |
| 総合スコア | 87高評価 コスパ39/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 一般教育訓練給付制度の対象(受講費用の20%・上限10万円をハローワークが支給)。入会金10,000円(会員番号のない方のみ・税込)。デジタル教材・Webフォロー・質問電話/メール(1-4月15回/5-7月5回)・採点/答案作成指導・個別学習相談・自習室(オンライン含む)のサポートあり。オンラインライブ通信講座および期別申込は給付対象外。 |
| 法改正・最新年度対応 | 2026年合格目標(12月入学)。受験経験者向けの短期集中コース。講義と問題演習を連携させ基礎/応用論点を確認。 |
| 指定番号 | 10200523 (Web/DVD通信) |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
TACは税理士簿財の最大手の総合資格スクールで、簿財2科目セット(簿財パック)から科目別の初学者向け/経験者向け/速修コースまで給付対象の通信講座を幅広くそろえる。Web通信で完結でき、答案添削や質問対応など対面校に近い手厚いサポートを通信でも受けられるのが特徴。
編集部評価 ★4.1/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★★☆簿財2科目パックでWeb通信400,000円(1年)/300,000円(速修7ヵ月)、科目別は基礎マスター+上級235,000円・速修/上級170,000円(いずれも税込・2026年合格目標)。一般教育訓練給付で受講料の20%(上限10万円)が還元される。総合校水準の価格帯で格安系オンライン専業より高いが、添削・質問サポートを含む手厚さを踏まえた評価。
サポート★★★★☆デジタル教材・Webフォロー(講義の繰り返し視聴)・質問電話/メール(1-4月15回・5-7月5回)・採点/答案作成指導・個別学習相談・自習室(オンライン含む)・スクーリング・科目変更制度と、通信でも添削まで含む手厚いサポート体制を公式に明記。
学びやすさ★★★★☆簿記論知識ゼロから始められる初学者向け基礎マスター+上級、7ヵ月速修、受験経験者向け上級と、学習状況別にコースが体系化されている。基礎期/応用期/直前期の3回転学習構成や本試験出題実績を勘案したカリキュラムなど、教材設計が明確。財務諸表論は最新会計基準に対応。
ここが強い3件
- 簿財2科目パックから科目別の初学者/速修/経験者コースまで給付対象の通信講座をフルラインアップ
- Web通信で受講完結でき、答案添削(採点/答案作成指導)・質問対応・自習室まで通信でもカバー
- 一般教育訓練給付で受講料の20%(上限10万円)が還元される
ここは注意3件
- 給付対象はWeb/DVD通信等の指定メディアに限られ、オンラインライブ通信講座や期別申込は給付対象外
- 受講料は総合校水準で、簿財パックは税込30万-40万円とオンライン専業の格安講座より高め
- 受講料とは別に入会金10,000円(税込)が必要(会員番号のない方のみ)
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式の給付案内ページおよび料金ページの集約では、簿記論・財務諸表論・簿財パックの各コースが一般教育訓練給付(20%・上限10万円)の対象として指定番号付きで整理され、初学者から経験者まで科目別にコースが細分化されている。給付対象はWeb/DVD通信等の指定メディアに限られ、オンラインライブ通信や期別申込は対象外という制度上の注意点が公式に明記されている。
- 給付対象はWeb/DVD通信等の指定メディアに限られ、オンラインライブ通信講座や期別申込は給付対象外
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4 / 出典5
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載の税理士(簿記論・財務諸表論)講座スペック(料金・給付対象・教材構成・サポート仕様)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報・比較サイトの集約であり、個別受講体験を保証するものではありません。料金・給付対象区分・サポート仕様・指定番号は変動するため、申込前に必ずTAC公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金(一般教育訓練)の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。