ネットスクール 2027年度 財務諸表論 標準コース(財務諸表論のみ)
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料145,600円
−給付額(20%)29,120円
→実質自己負担116,480円
受講料145,600円から一般教育訓練給付(給付率20%)の29,120円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 145,600円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 29,120円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 116,480円 |
| 総合スコア | 93高評価 コスパ45/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 受講料は税込。教材込145,600円/教材別130,400円(新規申込)。既受講者割引は教材込139,100円/教材別123,900円(再受講割引は8月中旬受付開始予定)。ライブ講義は翌日よりオンデマンド配信。PC・スマートフォン・タブレット対応で受講生専用(学び舎)の質問Q&A・添削指導あり。一般教育訓練給付は受講料の20%(上限10万円)。受講前に給付申請が必要。入学金の記載は公式ページになし。 |
| 法改正・最新年度対応 | 2027年度税理士試験対応の最新年度カリキュラム。簿記論と共通のINPUT講義を含む単独コース。約1年間(直前対策含む)で最新の会計基準・出題傾向に対応。 |
| 指定番号 | 公式で要確認 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
簿記検定で培った教材ノウハウを税理士簿財に展開した、完全オンライン完結・低価格帯の通信講座。簿財2科目一括コースを中心に、財務諸表論単科でも一般教育訓練給付に対応する。
編集部評価 ★3.9/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★★☆簿財2科目一括標準コースが税込201,700円(教材別178,200円)、財務諸表論単科は税込145,600円と税理士簿財講座として低価格帯。一般教育訓練給付20%(上限10万円)併用でさらに自己負担を圧縮できる。
サポート★★★★☆受講生専用SNS(学び舎)の質問Q&A機能で講師・受講生間の質問対応、確認テスト・直前答練の添削指導あり。再受講割引(合格まで安心制度・次年度受講料半額相当)を用意。
学びやすさ★★★★☆簿記論・財務諸表論を共通INPUT講義でインプットし科目ごとに問題演習を行うカリキュラム。約1年間で直前対策まで含む。PC・スマホ・タブレット対応でライブ+オンデマンドの完全WEB受講。
ここが強い4件
- 簿財2科目一括標準コースが税込201,700円(教材別178,200円)と税理士簿財講座として低価格帯
- 簿財2科目一括と財務諸表論単科が一般教育訓練給付(20%・上限10万円)の対象で自己負担を圧縮できる
- PC・スマートフォン・タブレット対応でライブ+オンデマンドの完全WEB受講が可能
- 再受講割引(合格まで安心制度・次年度受講料が半額相当)で複数年学習の負担を軽減
ここは注意3件
- 教育訓練給付の指定番号が公式の給付案内・コースページに掲載されておらず、申込前に番号確認が必要
- 簿記論単科は標準コースが給付対象に含まれず、給付対象として明示されるのは簿記論 上級・年明上級コース(経験者向け)に限られる
- 給付の利用には受講前のネットスクールへの申請が必要で、検定試験受験料・補助教材費・パソコン代・通信費・手数料は給付対象外
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式サイトおよび比較メディアでは、簿記教材の実績を背景にした低価格・完全オンライン受講・一括コースの一体型カリキュラムが特徴として挙げられている。具体的な合格率・受講者数・口コミ評点は公式に未掲載のため本パネルには記載しない。
- 教育訓練給付の指定番号が公式の給付案内・コースページに掲載されておらず、申込前に番号確認が必要
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4 / 出典5
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載の税理士(簿記論・財務諸表論)講座スペック(料金・給付対象・教材構成・サポート仕様)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報・比較サイトの集約であり、個別受講体験を保証するものではありません。料金・給付対象区分・サポート仕様・指定番号は変動するため、申込前に必ずネットスクール公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金(一般教育訓練)の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。