LEC東京リーガルマインド 1次2次プレミアム1.5年合格コース(通信Web)
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料308,000円
−給付額(20%)61,600円
→実質自己負担246,400円
受講料308,000円から一般教育訓練給付(給付率20%)の61,600円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月8日)。
| 受講料(税込) | 308,000円(キャンペーン 292,600円) |
|---|---|
| 給付額(目安) | 61,600円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 246,400円 |
| 総合スコア | 59条件付き コスパ11/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 通信Webで完結。標準学習期間は約1.5年(1次・2次対応)。LECオンラインショップ商品ページで税込308,000円(割引後292,600円)を確認。質問サポート回数・返金・分割払いの具体条件は公式で要確認。 |
| 法改正・最新年度対応 | 2026年合格目標の最新年度版カリキュラム。1次の周辺4科目(経済学・経済政策/経営法務/経営情報システム/中小企業経営・政策)を先行学習する構成。中小企業経営・政策など制度改定を含む試験範囲に対応。具体的な改正反映点は公式で要確認。 |
| 指定番号 | 公式で要確認 |
| データ取得日 | 2026年6月8日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
中小企業診断士の老舗大手スクール。初学者向けの通信(Web)コースを複数展開するが、一般教育訓練給付制度の対象として公式(LECオンラインショップ)で支給対象表記が確認できるのは1次2次プレミアム1.5年合格コースのみ。Web完結とフォロー体制を強みとする中位〜高位の価格帯。
編集部評価 ★3.7/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★☆☆税込308,000円(早期割引後292,600円)は通信専業の格安系より高め。一般教育訓練給付(20%)が公式に支給対象と確認できる点と早期割引(約5%)で実質負担は下がるが、給付対象が確認できるのが1コースに限られコスパ評価は中程度に留める。
サポート★★★★☆Web通信フォロー、合格報奨金(お祝い金)制度など公式に確認できる支援がある。質問サポート回数・返金・分割の細目は公式表示面で確定できないため過大評価しない。
学びやすさ★★★★☆1次・2次を網羅するプレミアム体系で、周辺4科目先行という学習設計を持つ。2026年合格目標の最新年度版として案内。通信Webで完結し学習完結性が高い。
ここが強い3件
- 1次2次プレミアム1.5年合格コースが一般教育訓練給付制度(20%)の支給対象であることをLEC公式(オンラインショップ商品ページ)で明示確認できる
- 通信Webで動画視聴・スマホ受講に対応し受講が完結する。1次の周辺4科目を先行する学習設計を持つ
- 早期申込割引(308,000円→292,600円・約5%)と給付を併用でき、お祝い金(合格報奨金)制度もある
ここは注意3件
- 給付対象として公式で確認できるのは1.5年コースのみで、速修・1次ストレート速修・1年コースは公式表示面に給付対象表記がなく対象であることを確認できなかった
- 税込受講料は通信専業の格安系より高めの価格帯(税込308,000円・割引後292,600円)
- 厚労省の指定番号が公式ページ表示面に記載されておらず利用者側での確認が必要
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式情報および比較メディアの集約では、大手の体系的カリキュラムと通信Web完結が評価される一方、価格は通信専業より高め。給付対象として公式確認できるのは1.5年コースに限られる。個人投稿の主観評価は不採用。
- 給付対象として公式で確認できるのは1.5年コースのみで、速修・1次ストレート速修・1年コースは公式表示面に給付対象表記がなく対象であることを確認できなかった
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4 / 出典5 / 出典6
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月8日取得)に記載の中小企業診断士講座スペック(料金・給付対象・教材構成・サポート仕様)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報・比較サイトの集約であり、個別受講体験を保証するものではありません。料金・給付対象区分・サポート仕様・指定番号は変動するため、申込前に必ずLEC東京リーガルマインド公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金(一般教育訓練)の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。