KEC 【No.4】1次2次パーフェクト合格コース
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料421,300円
−給付額(20%)84,260円
→実質自己負担337,040円
受講料421,300円から一般教育訓練給付(給付率20%)の84,260円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月8日)。
| 受講料(税込) | 421,300円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 84,260円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 337,040円 |
| 総合スコア | 56条件付き コスパ8/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 修了要件は出席率80%以上かつ修了試験60点以上。受講料の20%(上限10万円)を給付。給付申請は修了日から1ヶ月以内にハローワーク提出。入学金10,000円が別途必要(公式割引ページの入学金10,000円OFF記載から確認)。割引は給付金制度と併用可だが割引同士は併用不可。分割払い・返金は公式給付ページに記載なし(公式で要確認)。 |
| 法改正・最新年度対応 | 公式給付ページに合格目標年度・法改正対応の明記なし。オンライン・ライブ受講(ZOOM双方向)とライブ・リプレイ受講に対応しオンライン完結が可能。 |
| 指定番号 | 公式で要確認 |
| データ取得日 | 2026年6月8日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
ZOOM双方向のライブ授業とライブ・リプレイ視聴を組み合わせた少人数・対話型の中小企業診断士スクール。一般教育訓練給付金(20%・上限10万円)の対象講座を複数そろえ、通学なしでオンライン完結も選べる。
編集部評価 ★3.9/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★★☆1次2次フルパッケージは40万円超で完全オンライン完結型の独学系より高め。一方で一般教育訓練給付20%(上限10万円)適用で自己負担を圧縮でき、入門の1次演習合格コースは給付後118,800円と中価格帯に収まる。別途入学金10,000円が必要だが他校乗換20%OFF等の割引は給付と併用可。
サポート★★★★☆個別学習サポートを掲げ、修了要件(出席率80%以上・修了試験60点以上)や給付申請の流れを公式に明示。質問対応はライブ授業内で可能だが、質問回数・添削・返金・分割払いの詳細は公式給付ページに記載がなく要確認。
学びやすさ★★★★☆ZOOMによる双方向ライブ授業に加え、ライブ・リプレイ(録画)で倍速・巻き戻し視聴に対応。全国対応のオンライン完結が可能で、ライブ型と映像型の両学習スタイルを選べる(KEC公式 講座案内ページ)。
ここが強い3件
- 一般教育訓練給付金(20%・上限10万円)の対象講座が複数あり、公式給付ページで給付後の自己負担額まで明示されている
- 通学なしでオンライン完結が可能。オンライン・ライブ受講(ZOOM双方向)とライブ・リプレイ受講の両方から選べる
- 1次のみ・2次のみ・1次2次一括・直前対策など目的別にコースが細分化され、学習段階に合わせて選べる
ここは注意3件
- 厚生労働大臣指定講座の指定番号が公式ページに記載されておらず、受講前に各自で確認が必要
- 受講料とは別に入学金10,000円が必要。分割払い・返金制度・質問回数などの条件は公式給付ページに明記されておらず要確認
- 修了に出席率80%以上と修了試験60点以上が必要で、給付受給には一定の受講・成績要件を満たす必要がある
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- KEC公式および比較メディアの集約では、ZOOMを使った少人数・双方向ライブ授業と、自分のペースで見直せるリプレイ視聴を両立できる点が特徴として挙げられる。具体的な満足度・合格率・受講者数の数値は公式給付ページで確認できないため記載しない。
- 厚生労働大臣指定講座の指定番号が公式ページに記載されておらず、受講前に各自で確認が必要
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月8日取得)に記載の中小企業診断士講座スペック(料金・給付対象・教材構成・サポート仕様)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報・比較サイトの集約であり、個別受講体験を保証するものではありません。料金・給付対象区分・サポート仕様・指定番号は変動するため、申込前に必ずKEC公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金(一般教育訓練)の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。