TAC マンション管理士本科生（マンション管理士単体）
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料120,000円
−給付額(20%)24,000円
→実質自己負担96,000円
受講料120,000円から一般教育訓練給付(給付率20%)の24,000円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 120,000円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 24,000円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 96,000円 |
| 総合スコア | 64条件付き コスパ16/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | Web講義フォロー・アーカイブフォロー標準装備。修了要件は修了試験正答率60%以上＋通信は答案提出率80%以上（給付受給に必要）。注記: 一般教育訓練給付制度を通学メディアで利用する場合、Webフォローでの受講は出席として扱われない旨が公式コースページに明記。 |
| 法改正・最新年度対応 | 2026年2月～開講。法改正まるわかり講座（オプション）等あり。 |
| 指定番号 | 公式で要確認 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
資格の学校TACは、マンション管理士の通学・通信を体系的に揃える大手予備校。一般教育訓練給付制度（20%還付・最大10万円）の対象コースを公式に明示しており、マンション管理士単体（マンション管理士本科生）と管理業務主任者との併願（W合格本科生）の両方で給付を使える。給付を使う場合はWeb通信講座（オンライン完結可・給付対象）を選択する必要があり、オンラインライブ通信講座は公式に給付対象外と明記されている点に注意。
編集部評価 ★3.8/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★★☆マンション管理士本科生はWeb通信講座 受講料¥110,000＋入会金¥10,000＝¥120,000（税込・コース詳細ページ確認値）。一般教育訓練給付20%（最大10万円）適用後の実質負担は約¥96,000。料金・日程表インデックスには¥132,000~表記もあり公式2ページ間で価格不一致があるため、価格透明性の面で中位評価。通信専業のオンライン特化スクールより価格は高め。
サポート★★★★☆Web講義フォロー・アーカイブフォローが標準装備。給付受給に必要な修了要件（修了試験正答率60%以上＋通信答案提出率80%以上）を公式に開示。なお通学メディアでの給付利用時はWebフォロー受講が出席扱いにならない旨も公式に注記されており、条件開示の丁寧さを評価。
学びやすさ★★★★☆本科生は合格に必要な範囲を網羅する総合コース構成で、Web講義フォロー・アーカイブフォロー標準装備。法改正まるわかり講座等のオプション講義も公式コースページに記載。
ここが強い3件
- マンション管理士単体（マンション管理士本科生）でも一般教育訓練給付の対象コースがあり、併願（W合格本科生）と単体の両方で給付が使える
- Web通信講座でオンライン完結でき、かつそのWeb通信講座が給付対象メディアに含まれる
- 給付受給に必要な修了要件（修了試験正答率60%以上・通信答案提出率80%以上）を公式に開示している
ここは注意3件
- オンラインライブ通信講座は給付対象外。給付を使う場合はWeb通信講座を選ぶ必要がある
- 受講料の表示が公式2ページ間で不一致（コース詳細ページ¥110,000+入会金¥10,000=¥120,000 と 料金・日程表インデックス¥132,000~）
- 教育訓練給付の指定番号が公式コース/給付案内ページに掲載されておらず、対象一覧はdigibook内のため番号は要問い合わせ
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式コースページ・給付案内に基づく事実整理のみ。口コミ・合格率・満足度等の数値は公式記載が確認できなかったため記載しない。受講料は公式2ページ間で不一致があったため、内訳が最も整合的なコース詳細ページの税込総額を採用した。
- オンラインライブ通信講座は給付対象外。給付を使う場合はWeb通信講座を選ぶ必要がある
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4 / 出典5
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載のマンション管理士講座スペック(料金・給付対象・教材・サポート)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報の集約であり個別受講体験を保証しません。料金・給付対象区分・指定番号は変動するため、申込前に必ずTAC公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。