ユーキャン マンション管理士・管理業務主任者講座(マンション管理士・管理業務主任者の併願講座/単体コースなし)
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料69,000円
−給付額(20%)13,800円
→実質自己負担55,200円
受講料69,000円から一般教育訓練給付(給付率20%)の13,800円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 69,000円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 13,800円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 55,200円 |
| 総合スコア | 70標準 コスパ29/45 ・ オンライン8/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 全12回の添削指導(マンション管理士・管理業務主任者の模擬試験各1回を含む)。質問は1日3問までメール等で対応。標準学習期間7ヵ月。WEB学習コンテンツ(動画講義・WEBテスト・スケジュール管理)あり。 |
| 法改正・最新年度対応 | 公式の給付案内ページ(/training/index.html・/common/html/institution.html)および費用ページで一般教育訓練給付制度の対象と明記。給付率20%・上限10万円。受講開始日(教材発送日)時点で雇用保険加入中、または離職後1年以内が対象。支給可否の詳細はハローワークで要確認との注記あり(2026-06時点の公式記載)。 |
| 指定番号 | 公式で要確認 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
知名度の高い大手通信教育事業者によるマンション管理士・管理業務主任者の併願対策講座。テキスト教材を中核に動画講義・WEBテスト・全12回添削をセットにした初学者向けの通信講座で、一般教育訓練給付(20%・上限10万円)の対象。マンション管理士単体コースはなく、管理業務主任者とのダブル合格を狙う併願講座のみの提供。受講料は69,000円税込(送料込み)で、給付適用時は実質約55,200円となる位置づけ。
編集部評価 ★3.7/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★★☆受講料69,000円税込は通信講座として中位帯。一般教育訓練給付20%適用で実質約55,200円まで下がる(公式の給付案内に基づく)。単体ではなく併願1講座で2資格を狙える点はコスパに寄与するが、より低価格の競合通信講座も存在するため突出はしない。
サポート★★★★☆全12回の添削指導と1日3問までの質問対応が公式に明記。標準7ヵ月の学習期間設定。大手ならではの運営体制とサポート窓口がある一方、質問は1日3問の上限がある。
学びやすさ★★★★☆標準学習期間7ヵ月・初学者向けに設計されたテキストに動画講義とWEBテストを併用。全12回の添削指導(模擬試験各1回含む)で学習進捗を確認できる。一方でオンライン完結ではなく紙教材発送が中核で、完全Web完結を求める層には不向き。
ここが強い4件
- 一般教育訓練給付(20%・上限10万円)の対象講座で、実質負担を約55,200円に抑えられる
- 1講座でマンション管理士と管理業務主任者の併願(ダブル合格)を狙える
- 全12回の添削指導(模擬試験各1回含む)と質問対応があり初学者でも進めやすい
- 動画講義・WEBテストのWEB学習コンテンツを通信教材と併用できる
ここは注意3件
- マンション管理士単体のコースがなく、管理業務主任者との併願講座のみ
- オンライン完結ではなくテキスト教材の発送が学習の中核(完全Web完結を求める層には不向き)
- 厚生労働大臣指定番号が公式ページに掲載されておらず、給付の最終可否はハローワークでの確認が必要
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式記載によると2015-2024年の試験で両資格延べ1,520名(過去10年で1,500名以上)が合格との実績が掲載されている(口コミ・満足度の公式数値は確認できず)。
- マンション管理士単体のコースがなく、管理業務主任者との併願講座のみ
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4 / 出典5
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載のマンション管理士講座スペック(料金・給付対象・教材・サポート)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報の集約であり個別受講体験を保証しません。料金・給付対象区分・指定番号は変動するため、申込前に必ずユーキャン公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。