日本マンパワー キャリアコンサルタント養成講座（総合）（CDA対応）
専門実践給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料396,000円から専門実践教育訓練給付(給付率70%)の277,200円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 396,000円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 277,200円(給付率 70%) |
| 実質自己負担(目安) | 118,800円 |
| 総合スコア | 77標準 コスパ37/50 ・ オンライン10/20 ・ 区分20/20 ・ 鮮度10/10 採点基準 |
| 質問サポート | 入学金なし・教材費込み。月々8,037円~の60回分割払いあり。振替受講制度(通学とオンライン間の変更可)。受験安心サポート(テキスト解説映像1年間・キャリアコンサルティング実践力強化ドリル・オンライン自習室・学科/実技試験対策)。国家資格キャリアコンサルタント受験資格に加えCDA資格のダブルライセンス取得可。公式記載: 1999年開講以来の累計受講者50,000名以上、カリキュラム満足度95.8%、講師満足度97.1%。修了認定基準: 添削課題全回提出かつ平均60点以上・スクーリング96時間中76時間以上出席・修了認定試験60点以上。 |
| 法改正・最新年度対応 | 2024年10月の制度改正後の拡充給付に対応。給付率は受講中50%(上限年40万)+修了かつ資格取得かつ就職で20%追加(上限年16万)+賃金5%上昇で10%追加(上限年8万)=最大80%(上限年64万)。最新開催回は第34期 受講開始 令和8年07月17日・受講修了 令和8年12月16日(訓練期間 約5ヶ月)。指定期間 令和5年10月1日~令和8年9月30日。 |
| 指定番号 | 1310168-1720011-9 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 🏫 通学/通信 |
1999年開講・累計受講者50,000名以上(公式記載)を誇るキャリアコンサルタント養成の老舗最大手。国家資格キャリアコンサルタント受験資格に加え、自社の実務家ネットワーク資格CDAとのダブルライセンス取得を打ち出す。専門実践教育訓練給付(指定番号 1310168-1720011-9)対象で、2024年10月改正後の最大80%給付に対応し、実質自己負担79,200円まで軽減可能とする。スクーリング96時間/12日間は養成団体最長クラスで演習量が手厚い一方、受講料396,000円は他校比やや高め。
ここが強い5件
- 専門実践教育訓練給付(指定番号 1310168-1720011-9)対象で最大80%給付・実質自己負担79,200円まで軽減可能
- スクーリング96時間/12日間は養成団体最長クラスで実技演習が手厚い
- 1999年開講・累計受講者50,000名以上の実績、カリキュラム満足度95.8%・講師満足度97.1%(公式記載)
- 国家資格キャリアコンサルタント受験資格に加えCDA資格のダブルライセンス取得が可能
- 入学金なし・教材費込み、月々8,037円~の60回分割払いに対応
ここは注意3件
- 受講料396,000円(税込)は他校と比べやや高め(給付前の額面負担が大きい)
- スクーリング96時間/12日間の同期演習が修了必須(76時間以上出席)で、完全な非同期オンライン完結はできない(Zoom参加は可)
- 最大80%給付には資格取得・就職・賃金上昇という追加要件があり、受講だけでは50%まで
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式記載: カリキュラム満足度95.8%・講師満足度97.1%・累計受講者50,000名以上(1999年開講以来)。
- 受講料396,000円(税込)は他校と比べやや高め(給付前の額面負担が大きい)
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載のキャリアコンサルタント養成講習スペック(料金・給付対象・カリキュラム・サポート)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報・比較サイトの集約であり、個別受講体験を保証するものではありません。料金・給付対象区分・サポート・指定番号は変動するため、申込前に必ず日本マンパワー公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。専門実践教育訓練給付の支給率(受講中50%・資格取得+就職で70%・賃金上昇で最大80%)と支給可否は個人の雇用保険加入状況・要件・事前手続きに依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。