LEC東京リーガルマインド 国家資格キャリアコンサルタント養成講座(キャリアコンサルタント養成講習)
専門実践給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料330,000円から専門実践教育訓練給付(給付率70%)の231,000円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 330,000円(キャンペーン 320,000円) |
|---|---|
| 給付額(目安) | 231,000円(給付率 70%) |
| 実質自己負担(目安) | 99,000円 |
| 総合スコア | 85高評価 コスパ45/50 ・ オンライン10/20 ・ 区分20/20 ・ 鮮度10/10 採点基準 |
| 質問サポート | 厚生労働大臣認定講習かつ指定講習。受験者の9割が未経験からの修了生。キャリアコンサルタント養成20年以上・資格学校45年以上の実績。各クラス原則20名の少人数。通学とオンライン(Zoom)を選択可・両者の振替制度あり(条件有)。オリジナルフルカラーテキスト全5冊+ワークシート集+関連情報集。申込者全員に試験対策Web講座3点セット(学科/論述/面接、参考通常価格合計33,000円)を無料進呈。 |
| 法改正・最新年度対応 | 受講料一般価格330,000円(10%税込)。早期割引で最大10,000円割引(320,000円・2026年1月末まで)、中間期5,000円割引(325,000円)。2026年度は2クラス制(4-7月開講WA26406/WA26308=2026年11月第33回試験向、8-11月開講WA26409/WA26312=2027年3月第34回試験向)。2024-10改正後の専門実践は最大80%給付(受講中50%+修了/資格取得/就職で20%+賃金上昇で10%)。重要: 本講座は現在 再指定申請中で、専門実践給付の対象であり続けるには2026年10月1日付での新規指定が必要との公式注記がある。現時点(2026年6月)は専門実践給付の対象指定講座。 |
| 指定番号 | 1310170-1720011-9 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 🏫 通学/通信 |
資格学校として45年以上、キャリアコンサルタント養成20年以上の老舗大手。国家資格キャリアコンサルタント養成講座は厚生労働大臣認定講習かつ指定講習で、専門実践教育訓練給付の対象(最大80%給付)。通学とオンライン(Zoom)を選べる柔軟な受講形態と振替制度、実務家講師による現場重視カリキュラム、全国の駅前校舎ネットワークが強み。受験者の9割が未経験からの修了生で、初学者を国家資格取得まで導くことに特化。
ここが強い3件
- 専門実践教育訓練給付の対象で最大80%給付(公式試算で合計257,400円給付・自己負担約67,600円まで圧縮)
- 通学とオンライン(Zoom)を選択でき、両者の振替も可能(条件有)で社会人でも続けやすい
- 厚生労働大臣認定講習かつ指定講習で受験資格を取得でき、養成20年以上・資格学校45年以上の実績
ここは注意3件
- 完全オンライン完結ではなく、通学またはZoomによる同時双方向のライブ演習(150時間中80時間の演習部分)への参加が必須
- 2026年6月時点で再指定申請中。専門実践給付の対象であり続けるには2026年10月1日付での新規指定が必要との公式注記がある
- 専門実践給付の利用には受講開始日前日(各月1日)の2週間前までの申込とハローワーク手続き(支給申請・受給資格確認・訓練前キャリアコンサルティング)が必要で前準備の負担がある
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 合格者の声(公式掲載): 明瞭で適切な価格かつ割引特典も豊富でコスパが良い・振替受講制度が整っておりオンラインでもリアルでも柔軟に受講できる・価格面でも最もリーズナブルだった(国家試験合格者)。
- 完全オンライン完結ではなく、通学またはZoomによる同時双方向のライブ演習(150時間中80時間の演習部分)への参加が必須
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載のキャリアコンサルタント養成講習スペック(料金・給付対象・カリキュラム・サポート)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報・比較サイトの集約であり、個別受講体験を保証するものではありません。料金・給付対象区分・サポート・指定番号は変動するため、申込前に必ずLEC東京リーガルマインド公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。専門実践教育訓練給付の支給率(受講中50%・資格取得+就職で70%・賃金上昇で最大80%)と支給可否は個人の雇用保険加入状況・要件・事前手続きに依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。