TAC マンション管理士・管理業務主任者W合格本科生 教室講座(2月開講クラス・通学)(マンション管理士との併願講座)
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料153,000円
−給付額(20%)30,600円
→実質自己負担122,400円
受講料153,000円から一般教育訓練給付(給付率20%)の30,600円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 153,000円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 30,600円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 122,400円 |
| 総合スコア | 54条件付き コスパ13/45 ・ オンライン8/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | TAC公式のW合格本科生詳細ページで、教室講座・ビデオブース講座は2月開講クラスのみが一般教育訓練給付制度の対象と明記。受講料143,000円(税込)+入会金10,000円(税込・別途)=総額153,000円。給付率20%上限10万円。全42回・学習期間4~11ヶ月。 |
| 法改正・最新年度対応 | 一般教育訓練給付制度、給付率20%(上限10万円)。教室講座は2月開講クラスのみが給付対象。 |
| 指定番号 | 公式で要確認 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 🏫 通学/通信 |
大手資格予備校。マンション管理士・管理業務主任者の給付対象講座は、TAC公式のコース一覧で(1)管理業務主任者本科生(単体・Web通信)、(2)マンション管理士本科生(単体・Web通信)、(3)W合格本科生(併願・Web通信および教室2月開講クラス)が教育訓練給付制度対象として明示されている。いずれも一般教育訓練給付20%(上限10万円)の対象。なおオンラインライブ通信講座版はいずれも給付対象外。管理業務主任者を単体でも、ダブルライセンス(W合格)でも給付利用できるフルボリューム講座。
編集部評価 ★3.9/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★☆☆給付対象の管理業務主任者本科生(単体・Web通信)は受講料126,500円+入会金10,000円=総額136,500円(税込)、W合格本科生は153,000円(税込)。給付20%適用後の実質負担は単体で約10.9万円、W合格で約12.6万円。通信専業(フォーサイト・スタディング・ユーキャン等が7万円以下のコースあり)と比べると高めだが、管理業務主任者単体でも給付利用可能でWeb通信完結できる点とTACの講義ボリュームを加味した評価。価格・給付対象はいずれもTAC公式ページで確認済み。
サポート★★★★☆TAC公式FAQで一般教育訓練給付の修了要件(通信は添削答案提出率80%以上、修了試験正答率60%以上)を明示。TAC公式給付案内ページで給付率20%(上限10万円)を確認。独自のサポート数値は公式で確認できた範囲のみ記載。
学びやすさ★★★★☆TAC公式で管理業務主任者本科生は全35回・学習期間4~11ヶ月、W合格本科生は全42回・学習期間4~11ヶ月と確認。Web通信(給付対象)・教室講座(W合格は2月開講クラスが給付対象)・オンラインライブ(給付対象外)から選べる。大手予備校としての講義ボリュームがある。
ここが強い3件
- 管理業務主任者を単体(Web通信)でも給付利用でき、オンライン完結できる
- W合格(併願)本科生なら1講座でマンション管理士+管理業務主任者の2資格を狙え、Web通信は給付対象
- 給付率20%(上限10万円)が公式案内で明示されており制度利用が分かりやすい
ここは注意3件
- オンラインライブ通信講座版は給付対象外で、オンラインで給付を使うにはWeb通信を選ぶ必要がある
- 教室講座(通学)で給付を使えるのはW合格本科生の2月開講クラスのみと制約がある
- 給付対象講座の受講料が通信専業スクールより高い
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 口コミ・満足度・合格率等の数値は公式で確認できる事実がないため記載しない。
- オンラインライブ通信講座版は給付対象外で、オンラインで給付を使うにはWeb通信を選ぶ必要がある
出典1 / 出典2 / 出典3 / 出典4 / 出典5
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載の管理業務主任者講座スペック(料金・給付対象・教材・サポート)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報の集約であり個別受講体験を保証しません。料金・給付対象区分・指定番号は変動するため、申込前に必ずTAC公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。