LEC東京リーガルマインド 管理業務主任者合格コース 通信（Web+音声DL+スマホ）
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料99,000円
−給付額(20%)19,800円
→実質自己負担79,200円
受講料99,000円から一般教育訓練給付(給付率20%)の19,800円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 99,000円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 19,800円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 79,200円 |
| 総合スコア | 68標準 コスパ20/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 受講期間中の質問対応あり。修了認定基準=添削課題全提出回数の80%以上提出かつ確認テスト得点70%以上。添削回数7回（修了認定6回）。訓練期間10ヵ月。合格目標年度2026。 |
| 法改正・最新年度対応 | 一般教育訓練給付制度。雇用保険被保険者期間3年以上（初回1年以上）で、受講修了後に教育訓練経費の20%（上限10万円、4千円未満は不支給）がハローワークから支給される。給付制度利用Webクラスの受付は2026年3月末まで。 |
| 指定番号 | 1320003-1520032-0 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 💻 Web通信 |
管理業務主任者・マンション管理士の資格指導で長い実績を持つ大手資格スクール。教育訓練給付（一般・20%）の指定講座を、管理業務主任者単体／マン管・管業W合格の併願／通学・通信（Web+音声DL+スマホ）と幅広く揃え、ダブルライセンス取得を主軸に訴求している点が特徴。
編集部評価 ★4/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★★☆管理業務主任者単体（通信Web版）が税込99,000円で一般教育訓練給付20%（最大10万円）対象。給付後の実質負担は約79,200円となり、給付対象の通信講座として標準的〜良好な価格帯。W合格コース通信は115,500円とマン管+管業の2資格を1講座でカバーできコスパ訴求が成立する。
サポート★★★★☆受講期間中の質問対応、添削課題（通信7回）、確認テストによる修了管理を公式に明記。給付制度向けに教育訓練明示書（PDF）を各講座で提供し、給付手続きの透明性が高い。
学びやすさ★★★★☆Web+音声DL+スマホ配信でオンライン完結学習が可能。訓練期間10ヵ月で2026年合格目標。修了認定は添削課題提出80%以上＋確認テスト70%以上と明確。受講期間中の質問対応あり。
ここが強い3件
- 管理業務主任者単体（通信・Web版99,000円）とマン管・管業W合格（通信・Web版115,500円）の両方が一般教育訓練給付（20%）の指定講座で、目的に応じて選べる
- Web+音声DL+スマホ配信でオンライン完結学習ができ、通学が難しい社会人でも給付対象講座を修了しやすい
- 各講座に厚生労働省指定番号と教育訓練明示書PDFが整備され、給付申請手続きの透明性が高い
ここは注意3件
- 給付対象の区分は一般教育訓練給付（給付率20%・上限10万円）のみで、より高率の特定一般（40%）・専門実践（最大80%）の対象ではない
- 給付制度を利用できるWebクラスの受付が2026年3月末までと期限があり、申込タイミングを逃すと給付対象として受講できない
- 教育訓練経費（給付対象額）はGO!GO!ポイントや特典物品・割引額を差し引いた後の金額となるため、表示の税込価格そのままが給付計算ベースにならない
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 管理業務主任者を単体でも、マンション管理士とのW合格でも、いずれも一般教育訓練給付（20%）対象の通信講座として選べる。オンライン完結で社会人でも修了しやすい一方、給付率は一般20%どまりで、給付制度利用Webクラスの受付期限（2026年3月末）に注意。
- 給付対象の区分は一般教育訓練給付（給付率20%・上限10万円）のみで、より高率の特定一般（40%）・専門実践（最大80%）の対象ではない
出典1 / 出典2
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載の管理業務主任者講座スペック(料金・給付対象・教材・サポート)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報の集約であり個別受講体験を保証しません。料金・給付対象区分・指定番号は変動するため、申込前に必ずLEC東京リーガルマインド公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。