LEC東京リーガルマインド 賃貸不動産経営管理士 合格フルコース 通信(Web+音声DL)
一般給付対象
給付額の目安 — この講座の場合
受講料82,500円
−給付額(20%)16,500円
→実質自己負担66,000円
受講料82,500円から一般教育訓練給付(給付率20%)の16,500円を差し引いた実質自己負担額の目安です。給付の支給可否・金額は受講する人の要件で変わります。最新の受講料・給付対象は公式でご確認ください(出典: 各校公式・厚生労働省 / 取得日 2026年6月9日)。
| 受講料(税込) | 82,500円 |
|---|---|
| 給付額(目安) | 16,500円(給付率 20%) |
| 実質自己負担(目安) | 66,000円 |
| 総合スコア | 87高評価 コスパ39/45 ・ オンライン15/15 ・ 区分15/15 ・ 鮮度18/25 採点基準 |
| 質問サポート | 一般教育訓練給付制度の対象。修了要件は全講義の8割以上の受講かつ確認テスト等で所定基準(70%以上)を満たすこと。修了後、受講料の20%(上限あり)がハローワークから支給される。 |
| 法改正・最新年度対応 | 2026年合格目標。訓練期間7ヶ月。一般教育訓練給付の対象通信講座。 |
| 指定番号 | 1320003-2210022-8 |
| データ取得日 | 2026年6月9日 |
| 受講スタイル | 📱 スマホ完結 |
資格指導の老舗大手。賃貸不動産経営管理士では一般教育訓練給付の対象通信講座を2系統(訓練期間7ヶ月の合格フルコースと5ヶ月の合格スタンダードコース)用意し、Web通信・DVD通信の双方から選べる。Web+音声DLでオンライン完結が可能で、修了後に受講料の20%が支給される。
編集部評価 ★3.7/ 5(公式情報のスペックをもとに採点)
コスパ★★★☆☆給付対象のWeb通信が合格フルコース税込82,500円(給付後実質66,000円相当)、合格スタンダードコース税込71,500円(給付後実質57,200円相当)。スタディング等の低価格オンライン専業と比べると本体価格は高めだが、大手の網羅的カリキュラム+給付20%でコスパは中位。出典: LEC公式給付ページ。
サポート★★★★☆一般教育訓練給付の対象講座として、修了要件(全講義8割以上の受講+確認テスト所定基準70%以上)を満たせば受講料20%が支給される。指定番号が公式に明示(フルコース1320003-2210022-8/スタンダード1320003-2210032-0)されており給付手続きの透明性が高い。
学びやすさ★★★★☆2026年合格目標の体系カリキュラム。フルコース(訓練期間7ヶ月)とスタンダードコース(5ヶ月)を学習経験に応じて選べる。Web通信は音声DL・スマホ視聴対応でオンライン完結可。具体的合格率は公式給付ページに記載がないため数値は不採用。
ここが強い3件
- 一般教育訓練給付の対象通信講座が2系統あり、指定番号(1320003-2210022-8 / 1320003-2210032-0)が公式に明示されている
- Web+音声DL版でスマホ視聴・オンライン完結が可能で、通信形態のまま給付対象になる
- 学習経験に応じて7ヶ月のフルコースと5ヶ月のスタンダードコースを選べる
ここは注意3件
- 受講料の本体価格はオンライン専業の格安講座より高め(Web通信で税込71,500〜82,500円)
- 通学(生クラス・ビデオクラス)形態は給付対象として公式ページに記載がなく、給付を受けるなら通信を選ぶ必要がある
- 宅建W受験向けの合格プライムコースは通学商品で、給付案内ページに指定番号付き掲載がなく給付対象として確認できない
口コミの傾向満足 1 / 気になる 1
- 公式の給付案内ページに指定番号・受講料・訓練期間が整理されており、給付対象かどうかの判断がしやすい。一方で公式ページに合格率・満足度等の数値記載は確認できなかったため、本パネルでは数値を採用していない。
- 受講料の本体価格はオンライン専業の格安講座より高め(Web通信で税込71,500〜82,500円)
出典1 / 出典2 / 出典3
本レビュー情報は、各校公式の公開情報(2026年6月9日取得)に記載の賃貸不動産経営管理士講座スペック(料金・給付対象・教材・サポート)と比較メディア情報の集約に基づいています。口コミの傾向は公開情報の集約であり個別受講体験を保証しません。料金・給付対象区分・指定番号は変動するため、申込前に必ずLEC東京リーガルマインド公式サイトと厚生労働省の教育訓練講座検索システム(https://kyufu.mhlw.go.jp/)で最新情報を確認してください。教育訓練給付金の支給対象・支給額は個人の雇用保険加入状況に依存するため、管轄のハローワークへの事前相談を推奨します。